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収益から費用を差し引けば利益が計算できるということは、会計を本格的に学んだことが無い人の間でもよく知られています。ただ、利益と一言に言っても、実は損益計算書の上では、全部で５つに分けられます。今回は、その中でも特に「売上高総利益」や、そこから計算される「売上高総利益率」について紹介し、経営戦略の立案において、どのようにこれらの数値を活用していけばいいのかについて解説します。

■売上高総利益率とは

まずは損益計算書において、どのように利益が計算されるのかを見ていきましょう。以下の流れに従い、５つの利益が順に計算されていきます。

①売上高から売上原価（製造業の場合は、製造原価）が差し引かれ「売上高総利益」が計算されます。

②売上高総利益から販売費及び一般管理費が差し引かれ「営業利益」が計算されます。

③営業利益に受取利息や支払利息といった営業外の収支を加減し「経常利益」が計算されます。

④経常利益に特別利益や特別損失を加減し「税引前当期純利益」が計算されます。

⑤税引前当期純利益から支払った法人税等を差し引き、法人税等調整額を加減して「当期純利益」が計算されます。

以上が、利益計算の一連の流れです。この一連の流れを見ても分かるように、売上高総利益は、販売や生産活動によって生み出される利益であり、それ以外の収益は含まれていません。いわば本業で稼ぐ力がどれくらいあるのかを意味します。売上高総利益率は、売上高に対する売上高総利益の割合であり、この数値が高いほど収益性が良いということになります。

■売上高総利益率の計算式

売上高と売上高総利益は、損益計算書の上の方に記載されています。売上高総利益率（粗利率）を求める際には、この２つの金額を以下の計算式に当てはめて算出します。

売上高総利益率（粗利率） = 売上高総利益 ÷ 売上高

これを見ると分かるように、売上高総利益率は、商品やサービスの利益率のことであり、販売費及び一般管理費は考慮されていません。売上高と直接的な対応関係にない間接経費も考慮するのであれば、営業利益を売上高で割った売上高営業利益率を算出することになります。

売上高総利益率と売上高営業利益率を使い分ける意味がよく分からないという方も、多いのではないでしょうか。広告宣伝費や店舗の家賃といったものは、商品やサービスの質に直接影響するものではありません。そのため、純粋に商品やサービスの収益力を把握できるようにするために、間接経費を含めずに計算を行っているのです。

■売上高総利益率で分かること

売上高営業利益率は、事業全体を見たときの収益力がどれくらいあるのかを表すのに対し、売上高総利益率は、商品やサービスが利益を生み出す力をどれくらい持っているのかを表しています。そのため、扱っている商品やサービスに問題がないかをチェックするには、売上高総利益率のチェックが欠かせません。

売上高総利益率を見ることで、以下のようなことが分かります。

・業界の平均値と比較することで自社の収益力が優れているのか、劣っているのかが分かる

・商品やサービスについて、個別に売上高総利益率を把握しておけば、利益に貢献できているものや、利益に貢献できずに対策が必要なものが一目でわかる

また、売上高総利益率は、さまざまな要因で変動します。とりわけ下がってしまった場合には、その原因を特定し、対策を打っていく必要があります。一般的に売上高総利益率の下がる原因として、以下のようなものが挙げられます。

・価格競争による売価の下落

・景気の低迷や商品の陳腐化による販売数や来客数の減少

・売価設定が適正に行われていない

このように数値の変化には理由があり、なぜ数値の変化が生じたのかを明らかにしていくことが、新たな経営戦略を考える上で重要になってきます。自社が扱っている商品やサービスに問題がないかをチェックするうえで、売上高総利益率は非常に重要な指標であるということがお分かりいただけるのではないでしょうか。

■まとめ

売上高総利益率は、会社にどれだけの収益力があるのかを把握するための重要な指標です。自社が提供する商品、サービスの競争力に問題がないかを把握するためにも、ぜひともチェックする習慣をつけておきましょう。売上高総利益率が会社に与える影響を分析し、経営戦略に役立てることも重要です。自分で分析するのがどうも苦手だという方は、信頼の出来る税理士に相談して指導を受けるようにしましょう。ご不明な点等ございましたら、お気軽に当事務所までお問い合わせください。

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