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フリーキャッシュフローとは、企業が本業の営業活動などで発生させた利益から経費を控除した後に、企業が自由に使える現金のことを表しています。「自由に使えるお金」という意味で、フリーキャッシュフロー（Free Cash Flow）と呼ばれています。

フリーキャッシュフローは多ければ多いほど、会計上で企業が安定していることを意味しており、設備投資や借入金の返済などの資金として運用されます。

また、フリーキャッシュフローの金額は企業における資金の使い道だけでなく、企業の財政状況の指標としても活用されています。その際は貸借対照表や損益計算書と合わせてキャッシュフロー計算書も作成されます。

■フリーキャッシュフローの考え方とは

フリーキャッシュフローの基本的な考え方は、企業がどのように現金を調達してどのように使用したのかを、現金の流れとして可視化することです。この現金の流れを表したものがキャッシュフロー計算書であり「営業活動」「投資活動」「財務活動」の3つの企業の活動別に分類して記載します。

ファイナンスでは、企業が投資やプロジェクトの経済的な価値を計算するときに、将来企業が得られるであろうキャッシュフローに対して割引計算して現在価値を求め、その投資やプロジェクトが妥当であるかどうか評価するときに使われます。

■企業のお金の流れを把握できる「キャッシュフロー計算書」

さきほど紹介したように、キャッシュフロー計算書は「営業活動によるキャッシュフロー」「投資活動によるキャッシュフロー」「財務活動によるキャッシュフロー」の3つの活動に分類されます。

• 営業活動によるキャッシュフロー

「営業活動によるキャッシュフロー」とは、本業における現金の流れを表しています。たとえば、商品を売り上げて得た現金や、原料の仕入れで支出した現金、広告宣伝費などの支払いなどがあり、一部の税金の支払いなど営業活動以外の現金の流れも営業活動によるキャッシュフローに含まれます。プラスの場合は売掛金の回収などが順調であり、逆にマイナスの場合は商品を売り上げても現金の回収が追い付いていないなどの状況を表しています。

• 投資活動によるキャッシュフロー

「投資活動によるキャッシュフロー」とは、設備などの固定資産や有価証券を企業が売却あるいは取得したときに発生する現金の流れを表しています。現金を使って固定資産などを購入した場合はマイナスとなり、売却して現金を得たときにはプラスとなります。設備投資は企業活動において欠かせないため、一時的にマイナスになったとしても、不健全であるとは言えません。

• 財務活動によるキャシュフロー

「財務活動によるキャシュフロー」とは、企業が財務活動を通じて資金の調達と支出をどのように行ったのかを表しています。たとえば、借入金による収入があるときはプラスとなり、借入金の返済による支出がある場合はマイナスとなります。合計でプラスになっている場合は、金融機関などからの借り入れが順調であると判断できます。

またキャッシュフロー計算書には「直接法」と「間接法」の2種類があり、営業活動によるキャッシュフローの表記方法が異なっています。直接法は、販売や仕入れ、支払いなど取引ごとの総額を表記する方法であり、間接法は、現金の動きだけを部分的に記載する方法のことです。キャッシュフロー計算書の作成においては、間接法の方が簡便であるため、こちらを採用することが一般的です。

■フリーキャッシュフローのオーソドックスな計算式

フリーキャッシュフロー（FCF）を計算する方法にはいくつかのパターンがあります。一番簡単な方法は「営業活動によるキャッシュフロー」から「投資活動によるキャッシュフロー」を差し引いたものです。

フリーキャッシュフロー = 「営業活動によるキャッシュフロー」 － 「投資活動によるキャッシュフロー」

たとえば本業の稼ぎが悪く営業活動によるキャッシュフローがマイナスでも、投資活動によりマイナス分が賄えており、フリーキャッシュフロー全体としてプラスになっていれば、経営がうまくいっていると判断できます。基本的には、フリーキャッシュフローの数値は大きいほど良いと考えるのがいいでしょう。

またフリーキャッシュフローには以下のような別の計算式もあります。

フリーキャッシュフロー = 「税引き後営業利益」 ＋ 「減価償却費」 ― 「設備投資」 ― 「正味運転資本増加額」

減価償却費とは、固定資産などの取得にかかった費用を耐用年数ごとに配分した金額のことです。また正味運転資本増加額とは、売上債権と棚卸資産から買入債務を差し引いたものです。設備投資は会計上における支出と考えるため差し引いて考えます。

この2つのフリーキャッシュフローの計算式の姿は異なっていますが、利益から企業活動に必要となる資本を投資したあとに残った余剰資金を表しており、本質的には同じことを表しています。

■まとめ

フリーキャッシュフローは経営がうまくいっているかどうかの指標として重要なものです。そのためフリーキャッシュフローを把握して、もし問題点があったら早めの対策を検討しましょう。また自分でフリーキャッシュフローの問題点が抽出できない場合は、税理士に相談して適切な指導を受けるようにしましょう。ご不明な点等ございましたら、お気軽に当事務所までお問い合わせください。

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